2026/07/19

中国で頻発する異常気象と農業災害――食料安全保障と農産物価格への懸念

 

中国では2026年に入り、豪雨、洪水、土砂災害、強風、雹、低温、干ばつなど、性格の異なる気象災害が各地で相次いでいます。これらは単なる局地的な自然災害にとどまらず、農業生産、食料供給、農産物価格、さらには国際市場にも影響を及ぼしかねない問題です。

中国の防災当局が公表した資料によれば、20265月には、各種自然災害による被災者が延べ6609,000人に達し、死者・行方不明者は95人、緊急避難や緊急生活支援を必要とした人は335,000人に及びました。農作物の被災面積は586,000ヘクタール、直接的な経済損失は2008,000万元に達しています。

被害の中心となったのは、中国南部を襲った極端な集中豪雨です。5月の全国平均降水量は76.5ミリで、平年同期を8.8%上回りました。全国的に一様に雨量が増えたのではなく、広東省、湖北省、広西チワン族自治区などの一部地域に降水が集中し、観測史上の最高値を更新した地点もありました。中国当局はこの特徴を「点強面弱、単点極値」と表現しています。すなわち、広い範囲では降水量が少ない一方、特定の地点で極端な豪雨が発生するという、地域的な偏りの大きい降水形態です。

5月には全国18省の146河川で警戒水位を超える洪水が発生し、そのうち23河川では保証水位を超え、1河川では観測開始以来最大の洪水となりました。湖南省、重慶市、貴州省、広東省、広西チワン族自治区などでは、豪雨に伴う洪水や土砂災害が相次ぎ、洪水・地質災害だけで農作物の被災面積は約509,900ヘクタールに達しました。

農業にとって、短期間に集中する豪雨は、単に作物を水没させるだけではありません。農地の表土流出、用排水施設の破損、土壌中の酸素不足、根腐れ、病害虫の増加、肥料成分の流亡などを引き起こし、収量と品質の双方を低下させます。水稲では、田植え直後や分げつ期の冠水が生育を阻害し、収穫期の長雨は倒伏や穂発芽、品質低下を引き起こします。トウモロコシ、大豆、野菜などの畑作物では、排水不良による根の障害や播種の遅れが発生しやすくなります。

また、5月には7回の強い対流性気象が発生し、東北部や西南部では雷雨、突風、雹による被害が広がりました。風雹災害による農作物の被災面積は約71,600ヘクタールに達しました。ゴルフボール大の雹害は短時間で葉、茎、果実を物理的に損傷させるため、被害を受けた果樹や野菜では、収量減少だけでなく、外観品質の低下によって商品価値が失われます。収穫直前の作物が被害を受けた場合には、それまでに投入した種苗、肥料、農薬、労働費を回収できず、農家経営に深刻な打撃を与えます。

他方、西南部や西北部の一部では、大風、降雪、気温低下も発生しました。低温や季節外れの降雪は、苗の活着不良、開花・結実障害、生育遅延を引き起こす可能性があります。このように中国では、同じ時期に、ある地域では過剰な降水が問題となり、別の地域では低温や水不足が問題となるという、複合的な気象災害が発生しています。

6月になると、北方地域では夏作物の収穫と作付けがおおむね順調に進んだものの、南方では繰り返される強い降水により、低地農地で冠水や過湿が発生しました。広東省と広西チワン族自治区の多くの地域では、月間降水量が250600ミリに達しました。一方、新疆、西北部、黄淮、江南などの一部地域では、降水量が平年を38割下回りました。

この降水分布の極端な不均衡は、中国農業にとって重大な問題です。中国は広大な国土を有するため、全国平均の降水量だけを見ても、農業への影響を正確に把握することはできません。全国平均では平年並みであっても、主要な穀倉地帯で洪水や干ばつが発生すれば、特定作物の供給に大きな影響が生じます。逆に、降雨によって全国的な干ばつ面積が縮小したとしても、同時に南部の低地農地で冠水が広がれば、農業全体のリスクが解消されたとはいえません。

とりわけ注意すべきなのは、7月後半から8月前半にかけての「七下八上」と呼ばれる中国の主要な洪水警戒期です。中国当局は、2026年のこの期間について、南北双方に多雨地域が形成され、局地的な豪雨や洪水が多発する可能性があると警戒しています。さらに、強い台風が北上して内陸部に影響を与える可能性も指摘され、華北、東北、西北東部を含む広い範囲で防災上の緊張が高まっています。

中国農業への最大の懸念は、災害が一度で終わらず、作物の生育段階を通じて連続的に発生することです。播種期の豪雨は作付けを遅らせ、生育期の高温や干ばつは収量を低下させ、収穫期の長雨は収穫作業と品質を悪化させます。同じ地域で豪雨の後に高温が続けば、病害虫の発生や土壌環境の悪化が進みます。また、洪水で道路、橋梁、倉庫、集荷施設が被害を受ければ、作物自体が無事であっても、市場への出荷が滞ります。

異常気象による農業被害は、まず被災地域の農家所得を減少させます。次に、地域市場における野菜、果物、穀物、畜産物などの供給量を減らし、価格上昇を引き起こします。さらに、飼料作物の減産や輸送費の上昇は、牛肉、羊肉、豚肉、鶏肉、卵、乳製品などの生産費にも波及します。中国では豚肉価格が消費者物価や家計の食料支出に与える影響が大きいため、飼料穀物や養豚地域の被災は、農業部門だけの問題にはとどまりません。

中国国内で供給不足が生じた場合、政府や企業は、トウモロコシ、小麦、大豆、食用油、砂糖、畜産物などの輸入を増やす可能性があります。中国は世界最大級の農産物輸入国であるため、その輸入量の変化は国際価格に影響を与えます。とくに、複数の主要生産国で異常気象が同時に発生している場合、中国の追加輸入は世界市場の需給を一段と逼迫させ、食料輸入依存度の高い国々に価格上昇という形で波及するおそれがあります。

ただし、現段階で全国的な食料不足が確実に生じると断定することはできません。中国は広大な生産地域、一定規模の備蓄、農産物輸入能力を有しており、一部地域の減産を他地域の生産や在庫で補うことも可能です。重要なのは、全国平均の生産量だけではなく、主要産地別、作物別、生育段階別に被害を継続的に確認することです。

今後は、東北部のトウモロコシ・大豆、華北・黄淮地域の小麦とトウモロコシ、長江流域および華南地域の水稲、南方の野菜・果樹などについて、作付面積、単収、冠水面積、収穫進捗、品質低下、病害虫の発生状況を注意深く見る必要があります。また、農産物の卸売価格、飼料価格、備蓄放出、輸入契約の増減も、災害が食料市場に波及しているかを判断する重要な指標となります。

2026年の中国で起きている異常気象は、従来のように「洪水の年」あるいは「干ばつの年」と一つの言葉で説明できるものではありません。豪雨、洪水、雹、低温、干ばつ、高温が地域ごとに偏在し、ときには同じ地域で連続して発生する複合災害の性格を強めています。農業生産の安定性を考えるうえでは、年間の総生産量だけでなく、気象災害によって失われる収量、品質、農家所得、物流機能を一体的に捉える必要があります。中国の農業災害は、同国の食料安全保障だけでなく、アジアと世界の農産物市場の安定に関わる問題として、今後も慎重に監視していく必要があります。

広く影響を与えた、先だっての大型台風9号による被災状況を当局はまだ発表していません。今後、被害状況があきらかになるにしたがって、すでに昨年を上回る勢いの食料輸入にさらに拍車がかかる気配が濃厚になっています。

2026/04/22

中国の食料自給率はピークが過ぎ、低下するばかり

 2010年から2023年までの14年間の中国の食料自給率(穀物、青果物、畜産物、食用油、砂糖類など64品目をカバー)を計測しました。その結果は、以下の通りです。

 

中国の食料自給率推移

 2010年:88.8

2011年:90.0

2012年:88.2

2013年:90.2

2014年:90.4

2015年:88.9

2016年:85.5

2017年:83.2

2018年:81.7

2019年:80.9

2020年:75.3

2021年:73.2

2022年:74.6

2023年:73.7

 

20102023年の14年間のうち、中国の食料自給率は2013年、2014年がピークだったことが分かります。2013年、2014年といえば、習近平が最高権力の座に就いた2012年末の「中央八項規定」に始まる反腐敗、反高級接待指示、ここでは過剰接待や赤じゅうたん、横断幕、花飾りなどをやめる方針が打ち出され、20132014年にはその執行が一気に強まりました。

 さらに201312月には「党政機関国内公務接待管理規定」が発令され、中国人の文化の一種でもあった接待飲食気運が急速にしぼんで行きました。

 中国人一般家庭の食事場所は、屋台や広い歩行者道路にまで張り出したテーブル食からまち食堂など、さまざまですが、これらの規制気運は、無関係な庶民の心にも浸透、食事は簡素化しました。

その行き過ぎた食の引き締め気運が、食料消費の伸びを抑えたのでした。2013年、2014年の食料自給率が高止まりした背景ではないかと推察します。

 さて、20102023年までの14年間の食料自給率の平均は83.2%です。ところが、この17年間を、前後7年ずつに分けると明白なことが分かります。

 20102016年の7年間は88.9%なのに対し、20172023年の7年間は77.5%です。

 つぎに、20172023年の7年間を、3年間と4年間、すなわち ① 20172019年と② 

 20202023年とに分けると、①  81.9% ② 74.2%となり、最近になるにしたがって低下していることが分かります。

 グラフからも、この点は確認できますね。

中国人の食生活は年々豊かになって、畜産物の消費は、伝統的な豚肉・羊肉・鶏肉を使った料理や豆乳から、牛肉・バターやチーズ・牛乳をふんだんに消費するようになり、街には肥満の男女が溢れる光景が広がっています。

 飼料として使われるトウモロコシや大豆、雑穀は、いくらあっても足りません。

 食用油も、以前は動物性のものが多かったのですが、最近は、トウモロコシ油・菜種油・大豆油・ヒマワリ油・落花生油など多彩です。これらは、大量の原料(トウモロコシや大豆など1次産品)を消費します。

 こうなると、穀物、トウモロコシや大豆(粕)などは、中国でも大量に消費されるようになります。これからも、この傾向は強まりせよ、弱まることはないでしょう。

 世界の2010-2023年間までの食料自給率(カロリーベース)の計算アプリが開発され、公開されたばかりです。

 中国にかぎらず、日本、台湾、韓国、インド、カナダ、オーストラリア、イランなど180国程度の国の食料自給率が簡単に分かります。

 興味のおありの方は、下記のURLをクリックしてみてください。

 すぐわかる世界の食料自給率アプリ


2026/03/09

新しい論文が出版されました(Agriculture and Food Security: 高橋五郎)

 202636日、私の論文

“A new method for calculating the food self-sufficiency ratio: supply-side food self-sufficiency ratio”
が、食料安全保障分野のQ1ジャーナルである Agriculture & Food Security (S


pringer Nature,BMC)に掲載されました。

この論文では、従来の食料自給率では十分に評価できなかった肉類、乳製品、油脂、砂糖、水産物などを含め、食料供給全体をより実態に即して評価するために、SSFSSRSupply-Side Food Self-Sufficiency Ratioサプライサイド食料自給率 という新しい指標を提示しました。

この方法の鍵となるのが、PPCRPrimary Product Conversion Rate です。これは、二次産品を生み出すために必要な一次産品量を換算するための係数です。論文では、この PPCRの低下を図ることで、単純な食料増産に頼らずとも、食料自給率の上昇を実現しうることを明らかにしました。これは、食料安全保障政策に新しい視点を与えるものです。

この方法による計測では中国2023年の食料自給率78.5%、2010年の88.8%から大きく低下しています。

また、日本の食料自給率は農林水産省の公表する38%の約半分であることも示されました。これは、日本の食料安全保障を考える上で、従来の指標だけでは不十分であることを示唆しています。

掲載論文の詳細は以下です。
Goro Takahashi, “A new method for calculating the food self-sufficiency ratio: supply-side food self-sufficiency ratio,” Agriculture & Food Security, 14, 46.

 論文URL:  

https://doi.org/10.1186/s40066-025-00570-z









2026/02/13

過大評価だった?中国土地革命


 (写真:中国内陸のある村の光景。高橋撮影)

中国の最大の課題は土地制度、実際の土地利用、土地権利の諸矛盾などの諸問題をどう解決するか、というものだ。

 

技術、自然資源、交通に問題はなく、教育、市場機能、暮らし等々もどちらかといえば平穏だ。ただし経済成長はほぼ終焉するステージにあるので、これからは、日本やアメリカと同じように、富の分配をめぐる対立(よくいわれる「分断」は、それが表面化したものだろう)が起こる可能性は否定できないだろう。

 おそらく、中国は冒頭で示した課題を置き去りにしたまま、経済成長がほぼ終焉するステージに入り込むのではなかろうか。

 とすれば、土地問題の解決はさらに遠のき、農民の普遍的であるはずの権利も空のかなたへ消えゆくかもしれない。

 そこでだが、これまでの土地の歴史は、おおむね次のようなものだった。

 はるかむかしの西周(紀元前11世紀頃)から、今日までの約3000年の中国史を「土地レジーム」というキーワードでふりかえると、王朝(支配者の象徴)と農民(被支配者の象徴)の対立の歴史だった一面が見えてくる。

 対立は、ときに農民反乱、生活苦からの逃散(むらから逃げ出すこと)や盗賊化を生み出した。逃げた者は、土地が欲しかったわけではない。逆だ。土地から逃げたかった、農民の立場から逃げたかったのである。

 時代が下ったあと、宋代、元代、明代、清代、民国期以後においても、農民が王朝や大土地所有者からの苛斂誅求(むごく厳しく、非道に取り立てること)に合って来たことに変わりはない。

 それを変えようと、孫文、次いで毛沢東がいわゆる土地革命に乗り出した。孫文は「平均地権」(土地所有の平均化)、「耕者有其田」(耕作者が土地を持つ)などの斬新な改革案を打ち出した。しかし孫文は、農民問題の解決に本気ではなかった。

 一方の毛沢東は、というと、真剣だった。

地租軽減、地主制度の解消、土地分配策などの土地革命を打ち出し、農民の歓心策を展開した。

そして毛沢東は土地革命を急いだ、急ぎ過ぎたので、さまざまな非道もあった。この頃、毛沢東ひとりの意向が国のなりゆきを左右した。

 貧しく、正直な農民たちは、「私の味方になれば、あなた達には土地をやる」という毛沢東のことばを額面どおりに信じて、大多数が反国民党戦線と抗日戦線に、命をかけて積極的に参加した。

 1949年の中国革命が画期的だったことは、間違いないなかろう。一度は農民に土地に与え、私有化を認めもした。農民は歓喜の渦に包まれ、方々で、毛沢東と土地革命の成功を祝う農民歌が生まれ、老若男女の農民の歌声が村々で響き渡ったという。

 ところが農民にとっては信じられないことに、すぐあとで官製の合作社、そして人民公社に、ほとんどの土地や農具、そして労働力までもが、供出を強制されることになった。歯車が逆回転したように。

 農民は「なにごとか?」・・・・と、悲愴と迷いで混乱したことだろう。

 

少し時間をおいて、人民公社の失敗が明らかになり、農地は農家のかなり自由な耕作裁量が広がり、時代はいまに至った。

 しかし農民に、自分の農地はない。農民集体という実体のないところの農地を耕作するようになったが、農民が零細な農耕をすることに、なにも変わりはない。

 実体のない農民集体から農民が農地を借りることを中国政府は「請負い」と表現しているが、経済学的には農地貸借、あるいは農作業請負(職業分類上は「サービス業」)である。

 農業所得は農家所得の三割強程度、生活費の大部分を出稼ぎなど、いまも、農外就労に依存しなければ生活は成り立たない。

 荒っぽいいい方だけど、最近、1949年の中国革命を過大に評価し、それまでの王朝時代と比較して、農民問題や土地問題が、質的に、大々的に、途方もなく、画期的に改善された、と思い込んでいただけかもしれない、という疑問が筆者の脳裏をかすめるようになった。

 もしかして、革命を評価し過ぎて、見るべきことをどこかに追いやってしまっていたのではないか、と思うこの頃である・・・・・・。

2026/01/13

穀物単収、最大2:1の地域差

   

  中国政府によると2025年の穀物生産量はこれまでの最高、7億1,500万トンに上り、前年比  

  1.2%、838万トンの増加だったといいます。

 作付面積は1億1,940万ヘクタール(二期作を含む)、前年比9万ヘクタール、0.1%の増加だったといいます。いくら中国とは言え、毎年、よくもこうも面積を増やせるものですね・・・・・・。

 

とは言っても、生産量は作付面積の増加以上に増加したのですから、単収の増加が背景にあったわけです。これだけの世界の天候不順にかかわらず、これだけの豊作を実現したのだから、中国農業おそるべき耐久力と成長力を持つと言えそうですね。

 

そのかげで、コメや大豆、食用油などの輸入量が前年を上回る趨勢にあることも事実で、一方には、生産は増えたけれど消費に追い着かない中国の姿もあるということです。人口は停滞していますが、食料需要はどんどん増えているのです。

 

だから、SSFSSR方式による筆者試算の食料自給率も改善している状況とはいえず、70%台にあります。この点は、近いうちにくわしくこの場にお知らせする予定ですので、その節はぜひお読みください。

 

こんなにおおくの穀物が生産されているのですが、面積当たり生産量(単収:10アール当たり生産量、kg)は地域ごとにみると大差があります。

地域イコール省・自治区・直轄市(北京、上海、重慶、天津)としますと、最大で2対1くらいの差があるのです。

 

品種の差や天候の差、農地の質や水利、地形、標高などが影響いていると考えられますが、その様子をグラフにしてみました。データは2025年、中国農業農村部が作ったものです。

 

このグラフは、単収が最大の新疆ウイグル自治区の単収から、各地の単収を引いた数字をそれが少ない順に並べてありますので、一番右には、その差が最大の青海省が位置します。

 

知覚的にも、その差のなんと大きなことか想像がつくことでしょう。

 

最も単収が高いのは小麦とトウモロコシの産地、新疆ウイグル自治区で829kg/10アールとすごいのです。次は上海ですが、そもそも作付面積が少ないので飛ばした次が吉林省、743kg、最も少ないところが青海省の392kg、二番目に少ないところが貴州省で421kg。

 

増穀物単収の地域差が非常に大きい中国、最大で2対1ものひらきがあるのです。

 


厳密にいいますと、栽培する主な穀物が何であ
るかによって、この序列は影響を受けます。一般的には、単収が最大の穀物はトウモロコシ、次に米、最後に小麦の順ですので、トウモロコシが主産地のところはこの序列が上に、小麦が主産地のところは最後になる傾向があります。

 

でもトウモロコシ栽培が盛んだからといって、序列が上位に来るとはかぎりません。内モンゴル自治区や黒竜江省がその例で、序列は31の省・自治区・直轄市のうち内モンゴルは14位、黒竜江省はコメの産地でもあるのですが21位にとどまっています。

 

同じことは貴州省にも当てはまり、コメが最大の穀物ですが前述のとおり421kg、序列は30位です。

ですから、穀物の単収に与える影響が大きい要因とは何なのか、筆者にはよく分かりません。これからの課題にしておきましょう。